こんにちは。ノーベル事務局です。

９月２８日（木）にSHIONOGIグループの社員さん向けにオンラインで講演を行いました。

「病児保育から社会を変える！～『両立をつくりなおす』ってどういうこと？～」をテーマに、代表の高が、子育てを巡る社会課題などについてお話しました。

多くの参加者が活動に共感してくださり、講演中のチャットにはさまざまな意見が飛び交いました。

SHIONOGIグループさんは、創業145年を迎えた大阪の製薬会社です。医薬品の製造・販売だけでなく、新たなプラットフォームでヘルスケアの未来を創り出すという2030年ビジョンを掲げ、病児保育で直面する感染症に特に力を入れています（11月まで特別サイトを開設し感染症Weeksを開催中！）。

安心安全の病児保育を提供し親の心の健康を大切にしているノーベルとも親和性があります。

SHIONOGIグループの社員さんにはノーベルの会員も多く、今回の講演はノーベルの2030年ビジョンに共感したSHIONOGIグループの有志のメンバーが社内でクラウドファンディングにより資金を集めてくださり、実現しました。
この活動は、「想いをカタチに、学びの場クラファンチャレンジ」と題し2020年からスタートし、様々な学びを自主的に体現する場で、今回は23回目として実施されました。

講演では、働きながら子育てするのがいかに大変なのか、またその課題の解決に向けてノーベルが今度どう行動していくかについてお話しました。

親が忍耐と努力で子育て？

子育ては予想外の出来事の連続です。産後、復職前に保育所探しに奔走してようやく入園先を見つけても、安心できるということはありません。

子どもに３７度５分以上の熱があれば保育所は預かってくれず、発熱すれば仕事中でも迎えにくるよう連絡がきます。子どもの体調不良により休んだり、早退・遅刻を繰り返すうちに会社にいづらくなったりし、職場を去る人はたくさんいます。

そんな働く親御さんを支えるために、保育スタッフが会員宅へ訪問し、病気のお子さんをお預かりする。当日朝８時までの予約には、１００％対応する。そんな病児保育をノーベルは創業以来続けてきました。

しかし、今もなお、子育てが親個人の忍耐と努力で成り立っていることは残念ながら否定できません。

両立を総合的にサポートへ

病児保育だけではなく、仕事と子育ての両立を総合的にサポートしようと、設立１０周年を迎えた２０１９年、新ビジョン「２０３０宣言」を発表しました。「両立を、つくりなおそう。」と銘打ち、親御さん、保育の担い手、そして社会に対し様々な取り組みを行うことを決めました。

その取り組みの一つとして、来春、親御さんの両立を総合サポートする新規事業の立ち上げを予定しています。

話の中で、参加者の皆さんが特に注目されたのはこの新規事業についてでした。

参加者には新規事業の意義や可能性を感じてくれた人が多く、ズームのチャットには

「『産後うつ』ありますもんね。漠然と不安に感じることに対して、こんな風に具体的にシミュレーションしていく中で、産後のバタバタが解消されそうな気がしました！」
「様々な専門家がサポートしてくれる仕組み大事」

などの声が次々と書かれました。

高は「サービスを限定するとそのサービスしか受けられない。サービス内容を病児保育や子育てに限るのではなく、家庭が困っていることはすべてサポートしていきたい」と意気込みました。

参加者からのさまざまな質問

「家庭と仕事の両立にあたって何が課題だと思いますか？」と質問があると、高は「（子育ては）私がしないといけない、などと思うかもしれないが、できる限り人を頼る勇気をもってやってみてほしい。頼ることで『助かる』という体験をしてみてほしい」などと話し、第三者のサービスを使う必要性を話しました。

「子どもがなかなか薬を飲みません。ただ、ノーベルの保育スタッフにお願いすると飲みます。薬はどう飲ませたらいいでしょうか」という質問に対しては、高は「薬は第三者の方が与えた方が食べるし、飲みます。また、ノーベルの保育スタッフは薬の飲ませ方など日ごろ蓄積されるノウハウを共有し合っています。そういう情報はブログで情報発信しているのですが、今後調べやすいよう整備していきたいと思います」と答えました。

SHIONOGIグループさんはヘルスケアを通じた社会課題解決に向け取り組みを模索されているようで、今回のノーベルの講演はそれぞれの生活や仕事を通じて考えるキッカケになったそうです。

ノーベルとしてもSHIONOGIグループの子育て世帯や感染症、病児保育について課題認識を持つ社員さんと交流することで、日ごろどのような悩みがあるのか垣間見ることができました。

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これまでノーベルは大学や企業、チャリティーイベントなどで講演をしてきましたが、今後も対話を通じてともに考えを深めていけるような講演を増やしていきたいと考えています。

子育て世帯への社内施策や支援を検討している企業の人事の方、共働き家庭や女性の働き方や子育て支援について関心のある大学関係者の方など関心のある方は、ぜひ下記のリンクから問い合わせしていただけたらと思います。

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